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デジタルギフトとは?

デジタルギフトを自社に導入する場合、どのような点をおさえればよいでしょうか。

デジタルギフトとは何か、またどのようなメリット・デメリットがあるかについて説明します。


目次[非表示]

  1. 1.ギフトカードとは
  2. 2.デジタルギフトのメリット
    1. 2.1.企業側のメリット
    2. 2.2.お客様側のメリット
  3. 3.デジタルギフトのデメリット
  4. 4.デジタルギフトの活用方法
  5. 5.まとめ


ギフトカードとは

デジタルギフトとは、ギフト券や商品の割引券、引換券を電子化し、スマートフォンや携帯電話で利用できるようにした電子クーポンのことを言います。
主に企業では新規会員獲得や継続的にサービスを利用し続けてもらうため、メールマガジンやアプリなどを利用し、お客様に向け電子クーポンの配信を行います。

新型コロナウイルス感染拡大防止により、企業ではノベルティや紙ベースでのクーポン券からオンラインでのクーポン配布が増加している傾向にあるようです。

デジタルギフトを利用することで、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。


デジタルギフトのメリット

デジタルギフトを利用するメリットは、導入する企業側、サービスを受けるお客様側、それぞれ次のとおりです。


企業側のメリット

■顧客情報を取得するきっかけ作りができる

デジタルギフトをメールマガジン等で配布する場合、メールアドレスを取得しないことには、配布ができません。

メールアドレスを取得する際、性別・年代・住んでいる地域・よく利用する店舗等も一緒に情報収集することで、どういった層のお客様がお買い物に来てくれているのかを知ることが可能となります。

このデータがわかるだけでも、複数のターゲット層に向けたクーポンや、ターゲットを絞ったクーポンの配布を検討することができます。


■効果測定が可能

アプリやネット通販を利用した買い物の場合、どのようなお客様が、どのクーポンを使用してお買い物をしたのかを知ることができます。

これらの情報は、次回の販促企画時の参考になります。


■紙クーポン廃止によるコスト削減

デジタルギフトを利用することで、紙クーポンの配布を減らすことができます。

これにより、印刷代や印刷用紙代等のコスト削減が可能です。

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お客様側のメリット

■ギフトを自分で選ぶことができる

例えば、キャンペーンの賞品やアンケート回答のお礼として、大手コンビニやカフェチェーン店で利用できる商品ギフトコードや割引クーポンなど、複数種類のギフトを用意しておけば、お客様はその中から好きなデジタルギフトを選ぶことができます。

また、販売促進として自社サービスのクーポンを配信する場合は、特定の商品購入で割引やポイントが付与されるよう準備しておけば、お客様のライフスタイルに合わせて利用される可能性が高まります。


■お得な情報を得ることができる

お客様は個人情報を登録することで、お得な情報をオンライン上で得られるようになります。
企業側から配布されたデジタルギフトを受け取り、お得な価格で商品を購入することもできます。


デジタルギフトのデメリット

オンライン上でやり取りをするデジタルギフトは、ネット環境がないと利用することができません。また、同様にパソコンやスマートフォン等の端末を持っていることが必須条件となります。
そのため普段からパソコンやスマートフォン等の端末を使用していないお客様においては、デジタルギフトの利用にハードルを感じるかもしれません。

企業側はそういったお客様に対し、紙を使用したギフトをどれくらい用意すればいいか検討を行う必要があります。
特にシニア層をターゲットとしたサービスを展開している場合は、顧客のネット利用状況などを加味したうえで、デジタルギフトの導入を検討すると良いでしょう。


デジタルギフトの活用方法

デジタルギフトは、オンライン上で送れることが特徴です。このメリットを活かした具体的な活用方法について、ご紹介します。

■新規顧客獲得のため

自社サービスやアプリの会員登録特典としてデジタルギフトを利用することで、新規顧客獲得が期待できます。

登録することで「コンビニで使用できるギフトがもらえる」「1000円分のポイントプレゼント」といったクーポンを確実に受け取ることができれば、お客様にも喜ばれます。


■既存のお客様に継続してサービスを利用していただくため

新規登録を行っても、その後利用してくれないお客様も多くいらっしゃいます。
そういったお客様が利用してくれるきっかけ作りとして、デジタルギフトは期待できます。

例えば、期間限定でポイント5倍アップするクーポンや、対象期間内に多く買い物をしてくださったお客様へデジタルギフトをプレゼントするといったキャンペーン企画は、お客様がECサイトや実店舗へ再来店するきっかけの1つとなる可能性があります。


■個人間でのデジタルギフト送付も可能

お誕生日やお祝い事の際に、個人間でデジタルギフトを送るサービスもあります。

新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、直接のコミュニケーションを控えるようになった際、友人へのプレゼントとしてコミュニケーションアプリを利用してデジタルギフトをプレゼントするということも多くなっているようです。



まとめ

デジタルギフトは非接触でプレゼントを送ることができるだけでなく、販売促進や集客のための施策として、多くのメリットがあります。
お客様はメールマガジンやアプリからクーポンを取得するだけで、簡単に利用できることも魅力です。


このように、企業にもお客様にもメリットのあるデジタルギフトは、これからも多くの企業で導入されていくでしょう。

デジタルギフトの導入を検討する際は、「手数料」「ギフトの種類」「新規顧客を取得したい等の課題を解決できそうか」「サービス内容や機能が自社の目的に合っているか」などをチェックし、自社にマッチしたサービスを選定しましょう。



 


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